自閉スペクトラム症(ASD)の診断を受けるまで。検査結果の「数字」よりも大切な、我が子の未来の守り方

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こんにちは、横浜から都内へ通勤している「ままリナ」です。 平日は共働きで忙しく過ごしつつ、小学生と保育園児の2人を育てるママとして、目まぐるしい毎日を過ごしています。

仕事に育児にと忙しい日々ですが、AIや便利なガジェットを駆使して家事やタスクを効率化し、自分なりのペースでなんとか毎日を回しています。そんな私の日常はというと、普段から迷ってばかりです。

1歳半検診での指摘から診断が下りるまでの期間、スマホを片手に夜な夜な検索を繰り返しては、ため息をつく毎日。共働きで時間に追われていると、「これから仕事と療育をどう両立すればいいのか」という不安で、押しつぶされそうになりますよね。

私も横浜市総合リハビリテーションセンターで娘のIQテストの結果を聞いたとき、目の前の数字が娘の人生のすべてを決めてしまうような錯覚に陥りました。しかし、今振り返って思うのは、診断はゴールではなく、娘が「自分らしく、安全に、楽しく生きる」ためのきっかけだったということです。

今回は、私が体験した診断までの流れと、その過程で揺れ動いた心の葛藤、そして「数字」をどう受け止めたかについてお話しします。


1. 診断までのステップ:横浜での実体験から

1歳半検診で「少し様子を見ましょう」と言われてから、実際に診断が出るまでには、想像していた以上の時間とステップが必要でした。

相談から受診までのプロセス

  • 地域の個別相談(計3回): 保健師さんとの対話で、今の困りごとを言語化しました。
  • 専門機関への紹介: 横浜市総合リハビリテーションセンターへ。
  • 数回にわたる受診と観察: 医師による診察や、遊びの中での行動観察が行われました。
  • 発達検査(IQテスト等): 数値を出すための本格的な検査。
  • 診断名の告知: 検査結果に基づいた最終的な判断。

当時は、第二子を出産した時期と重なり、育児休暇をとっていたので平日の調整は苦労せずできました。仕事をしていると、平日の受診調整だけでも一苦労だと思います。


2. 検査結果の「数値」と向き合った瞬間の本音

検査の結果、娘に出されたのは「自閉スペクトラム(ASD)」という診断と、具体的なIQの数値でした。

正直なところ、数字を突きつけられた瞬間は、心臓がギュッと締め付けられるような感覚がありました。「この数値で、この子は将来、普通に勉強できるの?」「働けるの?」と、学力や能力ばかりに目が向いてしまったからです。

「IQが高くても低くても、一番大事なのは、この子が騙されず、善悪の判断ができ、誰かを傷つけず、本人が『楽しい』と思える人生を送れることではないか」

IQはあくまで「今の本人の得意・不得意」を示すデータに過ぎません。その数字を知ることで、例えば「言葉で伝えるより、絵で見せた方がこの子は安心するんだ」といった、サポートの方向性が見えてきたのです。


3. 共働きパパ・ママへ。検索の手を止めるために

今、夜中にスマホで「ASD 特徴」「療育 効果」と検索し続けているあなたへ。その不安は、あなたが我が子を愛し、守りたいと強く願っている証拠です。仕事と療育の両立は、確かに簡単ではありません。でも、診断が出たことで、以下のような「具体的な助け」を借りる権利が得られます。

サポート内容 メリット
児童発達支援(療育) 専門家が本人に合った「生きるスキル」を教えてくれる
受給者証の申請 経済的な負担を抑えながら、福祉サービスを利用できる
園や学校との連携 「個別の配慮」をお願いするための客観的な根拠になる

「自分たちだけで頑張らなきゃ」と思う必要はありません。社会にあるリソースを賢く使うことは、子供の環境を整えるという立派な育児だと私は考えています。

まとめ:診断は「幸せへの羅針盤」

診断名がついたからといって、目の前の我が子が変わるわけではありません。娘は娘のままです。ただ、今まで霧の中を歩いていたような感覚が、診断によって「地図を手に入れたような感覚」に変わりました。

私たちが目指すのは、高いIQや偏差値ではなく、娘が大人になった時に「あぁ、今日も楽しかった」と笑って眠れる毎日です。

今、不安で眠れない夜を過ごしているあなたも、どうか自分を責めないでください。一緒に、少しずつ「我が家なりのペース」を見つけていきましょう。

免責事項

【記事の内容について】
本記事は運営者「ままリナ」の個人的な体験談と主観に基づく感想を綴ったものです。すべてのお子様に当てはまるものではなく、効果や結果を保証するものでもありません。

【専門機関へのご相談について】
私は医療・教育・福祉の専門家ではありません。お子様の発達に関する不安や、具体的な診断・治療、福祉制度の利用については、必ず医療機関や自治体の相談窓口等の専門家にご相談ください。

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